投資信託を購入するときにかかる手数料「購入時手数料」
投資信託を購入する際に投資家が支払う手数料として「購入時手数料」 があります。
ここでは、投資信託の「購入時手数料」について以下のことを説明していきます。
- どんな名目でどこに支払うのか？
- どれくらいかかるのか？
- 節約する方法はないのか？
投資信託の「購入時手数料」とは何か？
「購入時手数料」とは投資信託を購入するときに販売会社に支払う手数料です。
販売会社とは、私たち投資家が投資信託を購入するときの窓口になる金融機関です。
銀行、証券会社、運用会社（直販投信に限る）などが、販売会社です。
投資信託を購入するときに、これら販売会社に対して投資家が直接「販売時手数料」を支払います。
投資信託の販売会社は、投資家に対して資料を用意したり、運用の相談や商品の説明をしたりといった営業活動を行います。
また、投資信託の取引の都度「取引報告書」の交付などの販売に関する事務手続きを行います。
こうした販売会社が行う営業活動や販売事務の対価として 、投資家は販売会社に「購入時手数料」を支払います。
「購入時手数料」の呼び方はいろいろ
「購入時手数料」の呼び名は金融機関によって変わってきます。
例えば、以下のように様々な呼び方があります。
- 購入時手数料
- 購入手数料
- 販売手数料
- 買付手数料
- 申込手数料
どれも、同じ手数料を指しています。
ここでは投資信託協会が使っている「購入時手数料」で統一して説明していきます。
「購入時手数料」はいくらかかるの？
「購入時手数料」はどれくらいかかるものなのでしょうか？
一般的に、投資信託の購入金額に対して1～4％程度の購入時手数料がかかってきます。
例えば、「購入時手数料」が購入金額に対して3.3％(税込)と定められている投資信託の場合で、考えてみましょう。
100万円購入する時に、販売会社に対して3万3000円の購入手数料を支払うことになります。
言い換えると、投資信託を購入するだけで3万3000円の資産を減らしてしまうのです。
このように、購入時手数料の負担は投資家にとって小さくありません。
「購入時手数料」がゼロのノーロードファンド
一方、購入時手数料がゼロで販売される投資信託もあります。
この購入時手数料ゼロで販売される投資信託は一般に「ノーロードファンド 」と呼ばれます。
近年はノーロードファンドが増えてきています。
とくに大手ネット証券を中心に、投資信託の購入時手数料をすべてゼロにする動きがあります。
なお、直販投信は、ずっと前から直販で購入する場合は、どの投資信託も購入時手数料ゼロです。
交付目論見書で確認しよう「購入時手数料」
購入時手数料がどれだけかかるかは投資信託の「交付目論見書（投資信託説明書）」を確認することで分かります。
交付目論見書は、投資信託を購入する際には必ず確認しなければならない書類です。
通常、インターネットでも簡単に閲覧できるようになっています。
交付目論見書をみると購入時手数料が明記されています。
このように説明されていれば、その投資信託はノーロードファンドであることがわかります。
この投資信託はどの販売会社で購入しても、購入時手数料はかかりません。
最終的には販売会社で個別に確認しよう
交付目論見書に次のように記載されている投資信託も少なくありません。
この場合は、購入時手数料率の上限が定められているだけです。
販売会社がこの上限内で購入時手数料を決めていきます。
ですから、このような投資信託の場合、販売会社に個別に聞くしか購入時手数料を知ることができません。
「購入時手数料」が購入方法によって異なる場合もある
同じ投資信託でも、販売会社によって購入時手数料が異なる可能性があることを説明しました。
さらに、同じ販売会社で同じ投資信託を購入するケースでも、購入方法によって購入時手数料が変わってくることもあります。
窓口や電話によって投資信託を購入する時は、購入時手数料がかかるけれども、インターネットで取引をした場合は購入時手数料がかからない場合もあります。
また、大口の購入の場合、購入時手数料を優遇している金融機関もあります。
10万円ぐらいではなく、1000万円を超えるような大金で一括購入すると、購入時手数料が安くなるケースもあります。
このように、同じ投資信託でも、どこでどのように購入するかで購入時手数料が変わってくることがあります。
購入時手数料を節約するには
投資信託の購入時手数料は、投資信託によって異なります。
また、同じ投資信託でもいろいろな条件で変わってくる可能性がります。
まずは、わたしたち投資家自身がよく調べることが大切です。
営業トークを鵜呑みにして「購入してみようかな？」と勢いで高い購入時手数料を払うのはもったいないです。
通常、金融機関の店舗窓口や電話経由で購入をするよりも、インターネット経由で購入する方が、購入時手数料が低く設定（あるいはゼロ）されています。
傾向としてインターネット取引を利用していくことで高い購入時手数料を払うことを避けられるでしょう。
大手ネット証券は投資信託の購入時手数料をすべてゼロにする流れにあります。
できるだけ、インターネット経由の取引をするようにするのも1つの方法です。
また、直販投信であれば、電話等の取引でも購入時手数料ゼロで販売しています。
投信おじさんは、直販投信で購入してみることをオススメします。