2020年の直販投信の動向を予想する

直販投信の比較
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2020年に直販投信業界で起きることを予想してみる

2020年という節目の年を迎えてから、半月以上が経過しました。

ここで、今年(2020年)に直販投信で起きそうな事柄を予想してみたいと思います。

予想にはおじさんの期待も含まれていますが、本当に実現すれば嬉しいです。

投信おじさんが予想する直販投信の動き

直販投信に大きな期待もあり、いろいろなことが起きると思われますが、大きく以下の3つの動きが見られるかと予想します。

  • 投資信託購入の利便性アップ
  • WEBで完結する本人確認
  • 取引画面のスマホ対応

あと、1社ぐらい新規の直販投信会社が立ち上がってくれると面白いですね。

投資信託購入の利便性アップ

投資信託の購入に関して利便性アップがあると思います。

直販投信の購入方法は大きく2種類

直販投信にかかわらずですが、投資信託を購入する方法は大きく分けると2つあります。

スポット購入」と「積立購入」です。

「スポット購入」とは、顧客に任意のタイミングで金額や口数をして投資信託を購入する方法です。

一方、「積立購入」とは、毎月1回というように決まったタイミングで決まった金額を自動的に投資信託を購入していく方法です。

どうして「スポット購入」の改善が期待されるのか?

特に、今後の利便性アップが期待されるのは「スポット購入です。

直販投信では、通常の証券会社のように購入資金を事前に預けることができません。

ですから、購入の都度、銀行振込をする必要があります。

この振込にかかる手数料が全体として値上げされる傾向にあるのです。

みずほ銀行、ATM振込手数料引き上げ 20年3月…(写真=共同)
みずほ銀行は8日、ATMでの振込手数料を2020年3月から引き上げると発表した。例えばキャッシュカードで3万円未満を振り込む際、同一支店間は無料、みずほ銀の他支店宛ては110円だったが、いずれも22

これまでは、同一銀行内の口座へ振込みや毎月一定回数までは無料という銀行も多かったのですが、これらの優遇が急速に減りつつあります。

投資家の振込手数料負担の軽減を検討していくべきだと思います。

どんな方法で振込手数料負担を減らせるのか?

では、具体的にどのような利便性アップの可能性があるでしょうか。

一番本命となるのは、各証券会社も行っている「即時入金サービス」のようの機能が提供されることです。

即時入金サービス
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株式、FX(くりっく365)、日経225先物・mini等、業界最低水準の手数料で提供。最先端トレーディングツールを備え、システムの安定性も重視。厳選した投資信託100銘柄以上。投資家の要望に応え続けるネット証券会社です。

また、「入金カード」のようなものを導入することも考えられると思います。

カードと現金を持ってコンビニATMに行けば入金が完了するような仕組みです。

ATM・野村カード|商品・サービス|野村證券
野村證券のATM・野村カードのページ。野村證券ならではの幅広い商品・サービスラインアップをご紹介。国内株式、外国株式、投資信託、債券、FX、ファンドラップ、預金、ローン、保険、NISA、iDeCoなどをお取り扱いしています。
SBI証券|株・FX・投資信託・確定拠出年金・NISA
投資するならSBI証券。株、FX、投資信託、米国&#2...

ただ、キャッシュレス化が進む時代です。

「入金カード」よりは、「即時入金サービス」が導入される可能性の方が高いとおじさんは見ています。

少し尖ったやり方として、可能性は低いと思いますが、ポイント仮想通貨を利用した投資信託の購入、クレジットカードを応用したやり方などもあり得ます。

WEBで完結する本人確認

インターネットの手続きのみで、口座開設が完了するようになるのではないでしょうか。

現状はWEBできるのは口座開設の申込まで

現在、いくつかの直販投信では口座開設の手続きで書面への記入が不要となっています。

つまり、WEBで必要事項を入力して、本人確認書類等の画像をアップロードすれば口座開設の申込が完了します。

しかし、最終的には簡易書留が自宅に送付され、到着が確認された時点で本人確認が完了し、取引可能となります。

ですから、WEBで手続きをしてすぐに取引開始とはなりません。

簡易書留の送付を省略してすぐに取引開始?

この、簡易書留の送付を省略して、口座開設を完了させ取引できるようになるのではないかと予想します。

書留送付を省略できれば、郵送費用が節約できるので会社にとってもメリットがあります。

もちろん、投資家にとっても、「買いたい」と思い立ったら、口座開設してすぐ購入することができるので大きなメリットです。

どうやって簡易書留を省略するのか?

大きく2通りの手法が考えられます。

一つは、マイナンバーカードカードリーダーを使った本人確認です。

このやり方だと簡易書留を自宅に送付する必要はありません。

すでに野村証券などで利用されています。

「マイナンバーカード認証(スピード口座開設)」(ICカードリーダライタ)お申し込みの流れ|口座開設のご案内|野村證券
野村證券の「マイナンバーカード認証(スピード口座開設)」(ICカードリーダライタ)お申し込みの流れのページ。資産運用や退職金・相続などのご相談なら野村證券。株、投資信託、債券、ファンドラップ、NISAなど幅広いラインアップで、店舗でのご相談からインターネット取引まで、あらゆるお客様をサポートいたします。

もう一つは、スマートフォンを利用した新しいやり方です。

法律の改正があり、新たにできるようになった手法ですが、スマホアプリで本人の写真を送ったりすることによるものです。

この方法は、LINE証券が業界初の方法として利用しています。

LINE証券、証券業界初!スマホと身分証があれば郵送受取なしで口座開設可能な「かんたん本人確認」の提供を開始 | ニュース | LINE株式会社
本人確認書類と顔認証を使用した本人確認(eKYC)を導入 口座開設申込み後、最短翌営業日から取引が可能に!
LIQUID eKYC – 株式会社Liquid

直販投信でもこれらの本人確認が導入されるかもしれません。

取引画面のスマホ対応

いくつかの直販投信では、顧客専用画面で取引等ができるようになっています。

これらの取引画面のスマートフォン対応が進むのではないかと予想しています。

世の中のWEBアクセスは既にスマートフォンでの利用が過半数を占めると思われます。

しかしながら、直販投信の中では取引画面がスマートフォン対応していない社がまだあります

例えば、推奨環境がWindowsやMacとなっており、スマートフォンに対応していないのです。

さわかみネットサービスを利用できるOS・ブラウザ環境を教えてください。|さわかみ投信株式会社
「さわかみネットサービスを利用できるOS・ブラウザ環境を教えてください。」についての回答を掲載しています。投資信託・長期投資・資産運用のための「さわかみファンド」を運用・販売するさわかみ投信です。

もう、パソコンを1人1台持っている時代は終わりつつあるので、早急にスマートフォン対応が進むことを期待します

熱い期待を込めた予想

投信おじさんが2020年の直販投信の業界動向を勝手に予想してみました。

熱い期待を込めて予想してみましたが、結果的にあまり大胆な物ではなく、どれも現実的な予想ではないでしょうか。

投信おじさんが思いつかないような革新的なサービスや改善が出てきたら、それはさらにうれしいことです。

とにかく、2020年も直販投信には頑張っていただいて、投資信託業界の中でもっと存在感を際立たせて欲しいです

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