直販投信にはメリットがたくさんあります。
そして、直販投資のメリットを認知してもらいたいと思っています。
でも、残念ながら、直販投信にもデメリットもあるのです。
ここでは、直販投信のデメリットを正直に書いておこうと思います。
直販投信にもデメリットがある
「直販投信」を応援する目的で当サイトを運営しています。
そのため、投信おじさんの口からデメリットは言いたくありません。
でも、ここは率直に事実をお伝えする必要があると思っています。
直販投信であるがため、いろいろなデメリットがあるのです。
以下の5つのデメリットを紹介してきます。
- 運用会社ごとに口座開設が必要
- 取扱う投資信託が少ない
- 純資産総額が少ない
- 直販投信会社の運営は厳しい
- コストが高い
直販投信のデメリット1「運用会社ごとに口座開設が必要」
わたしたち投資家が直販投信を購入しようとする場合、「運用会社ごとに口座開設が必要」となります。
直販投信は運用会社が投資家に直接販売する方式です。
ですから、購入したいファンドを見つけたら、その運用会社に取引口座を開設しなければならなくなります。
もし、好みの直販投信を3本見つけたとします。
この3本が別の運用会社なら、3つの口座開設の手続きをしなければなりません。
口座開設の手間がかかってしまうのは直販投信のデメリットと言えるでしょう。
直販投信のデメリット2「取扱う投資信託が少ない」
直販投信の運用会社の口座開設をしても、扱っている投資信託の本数があまり多くありません。
一般に直販投信会社は、数本の投資信託しか販売していません。
1本だけの投資信託を運用して販売している直販投信の会社も少なくありません。
つまり、運用会社に口座開設をしても、商品ラインナップは充実していません。
証券会社や銀行で口座開設すれば、数十、数百の投資信託の中から選ぶことができます。
大手ネット証券とかだと、数千本の投資信託をあつかっています。
しかし、直販投信の場合は選択の範囲が著しく限られる（または、1本なので選択できない）ことになります。
これは大きなデメリットです。
直販投信のデメリット3「純資産総額が少ない」
直販投信は「純資産総額が少ない」ケースがあります。
直販投信の運用会社は、比較的新しい会社が多くなっています。
また、販売会社という販売網を使わないため、運用資金を大量に集めるには時間がかかります。
そのため、投資信託の純資産総額がまだまだ少なく、100億円に達しないものもあります。
純資産総額が少ないことが、すぐに投資家の不利益となるわけではありませんが、運用が安定しなかったり、繰上償還の可能性が上がったりします。
直販投信のデメリット4「直販投信会社の運営は厳しい」
純資産総額が少ないこととも関係するのですが、「直販投信会社の運営は厳しい」ところもあります。
直販投信の運用会社の収入源は、投資信託の信託報酬が基本です。
つまり、どれだけ運用しているか（投資信託の純資産総額）が直販投信会社の売上に直結します。
多額の資金を集めて経営が安定している直販の運用会社もありますが、赤字が続いているような会社も少なくありません。
投資家としては経営が安定している会社にお金を預けたいでしょうが、直販投信はまだ開業間もない会社も多い、経営基盤がそこまで安定してないケースが多いのです。
直販投信のデメリット5「コストが高い」
直販投信のデメリットとして「コストが高い」点があげられることがあります。
メリットとして「コストが低い」もあるのですが、どうしてこうなるのでしょうか？
直販投信のファンドは、アクティブファンドが中心です。
また、ファンド・オブ・ファンズの形式で運用されている投資信託もあります。
直販投信は、アクティブファンドの中では、信託報酬はむしろ安い方です。
しかし、直販投信はインデックスファンドに比べるとどうしても信託報酬は高くなります。
また、ファンド・オブ・ファンズの仕組み上「手数料の2重取り」があり、コストが高い点が高いと指摘されることもあります。
メリットとデメリットをよく検討して直販投信を探そう
直販投信のデメリットを5つ紹介しました。
- 運用会社ごとに口座開設が必要
- 取扱う投資信託が少ない
- 純資産総額が少ない
- 直販投信会社の運営は厳しい
- コストが高い
直販投信を選ぶ際には、デメリットもしっかり把握しておくべきでしょう。
でも、直販投信にはメリットもたくさんあります。
直販投信の運用会社ごとに特徴も異なり、メリット、デメリットも変わってくる可能性があります。
1社ずつ丁寧に比較して納得がいったら、直販投信を購入してみましょう。